アップルの1次サプライヤーとして、知る人ぞ知る日本の中小企業がアップルを訴えた。サムスン電子のようにビジネスの競合相手としてではなく、パートナーである1次サプライヤーという立場で訴訟の“反旗”を翻したのは、世界でも異例の事件だ。それも、全世界にまで影響が波及するインパクトをはらんでいるのだ。
「リベートを払ってもらう必要がある」「159万ドルを6月第1週までにアップルへ支払ってほしい」
「以下の口座に送金してください。バンク・オブ・アメリカの……」
米アップルの購買担当者が書いたという、生々しいやり取りを記したメールの文面が今、ある訴訟の証拠資料として提出されている。
2014年9月期で売上高1828億ドル（約19.6兆円、1ドル＝107円換算）、時価総額約6000億ドル（約64.2兆円）という、世界一の超巨人を相手取って訴訟を起こしたのは、なんと売上高数十億円規模の島野製作所という日本の中小企業だった。それも、パートナーであるサプライヤーが提訴するという極めて異例の事態だった。